高齢化社会に突入した日本において、医療関係の仕事に関する問題点は山積みとなっています。
その中でもとりわけ深刻といわれるのが、医者や看護師、薬剤師の不足です。

度々問題として指摘されていますが、患者の数に対して医療従事者の数が圧倒的に不足しているため、その負担が一人に対してかなりかかってしまっているのです。
その結果、医療ミスが起こったり、たらい回しが行われたりと負の連鎖が続いています。

問題が起きれば、当然ながら問題を起こした病院や医師が責められ、糾弾されます。
ですが、その背景には慢性的な人材不足があるということをもっと深刻に考えないと、この問題は解決できないのです。

薬剤師の人材不足は、医者や看護師ほど深刻な状況ではありません。
しかし、やはりかなりの人数が不足していることは確かで、その影響は少なからず国民の生活にも出ています。
薬剤師が不足していることが原因で、第一類医薬品の数が減少しているのです。

現在、日本において第一類医薬品を取り扱うことができるのは、薬剤師の資格を有している人のみです。
薬を販売しても良いと許可されている職業は、他にも登録販売者という業務がありますが、この資格で販売できるのは、第二類、第三類、一般用の医薬品のみで、第一類は許可されていません。

そのため、第一類医薬品を取り扱える店舗が少なくなり、その結果製薬会社も第一類医薬品をあまり開発しなくなるという状態になっているのです。

第一類医薬品は、一般のお店で購入できる薬の中ではかなり効き目の強いものとなります。
そのため値段も高めの設定になっており、一般家庭で使用するケースはそう多くありません。

ただ、当然ながらそれが必要な状況は十分あり得るわけで、もしその状況に自分が陥った時、薬局に第一類医薬品がないとなると、かなり不便です。

しかしながら、現在の流れとしては、コスト削減といった問題もあって登録販売者を雇用するケースが増える一方で、コストの高い職種を敬遠する傾向が見受けられます。
当然、職場が減れば薬剤師の求人も減り、さらに不足の傾向が高まることは言うまでもありません。

景気などの問題が絡んでいるために解決が難しいところではありますが、国民の生活、医療の発展、仕事といった観点で考えると、一刻も早く解消したい問題ではあります。